低コストでスキルを

自分が知りたかったことをまとめました

3-2.会計スキルの身につかない理由分析

3-2.会計スキルの身につかない理由分析

 

会計スキルが身につかない理由分析

 

3-1までで、

会計スキルの重要性を説明した。

この重要性が正しいとすると、ひとつ疑問があがる。

重要性の割りに一般の社会人には身についていないのではないか。

 

ここで、社会一般との整合性を確かめたい。結論からいうと、重要性に対して、会計スキルは充分に人々は身につけていない。その現状を説明するには、会計スキルが身につきにくいというマイナス要因について説明する必要がある。

 

このように、

私は、様々な社会人の方々と接してきて会計スキルの身につかない理由を分析するにいたった。

 


会計スキルの身につかない理由

 

少し抽象的な分析になるので、ケースから考えてみようと思う。

 

ケース 簿記二級と一級の壁

簿記の試験は、会計スキルを説明するものではない。しかし、会計の学習という方法の点での分析の材料となるため、ケースとして考える。

 

簿記の勉強を独学で行ったかたは理解できるだろう。簿記2級は、数ヶ月あれば資格を入手できる。それに比べ、簿記1級を独学で対処するには、挫折する。1年以上時間がかかる。実際簿記1級に合格するパターンは、税理士試験や公認会計士試験受験者ではないだろうか。

 

この現状、理由を分析し、説明することが目的のひとつでもある。

このケースの場合、何が問題なのか。独学者(一般の社会人)と試験受験者(会計予備校学生

)の違いから分析したい。

違いを分析する。異なるものを列挙する。1、テキストの違い、2、時間、3、優先順位、4、時間×集中力=成果分析、5、学習方法である。

1、社会人のテキストは市販のものである。会計予備校が販売している。会計予備校学生は、予備校作成のオリジナルテキストである。会計予備校学生の使うテキストは、税理士や会計士を見据えたテキストである。共通することは、暗記中心のテキストである。

2、時間については、社会人は、業務時間の前後、数時間がメインである。残りは、休日となる。学生の場合、終日取り組むことができる。3、 優先順位については、社会人は意識していないかもしれないが、当然日常業務が最優先である。学生は勉強が最優先である。4、成果分析をする。勉学の場合、時間と集中力の要素で分析できる。社会人は業務後の勉強には、集中力は減少している。勉強時間を増やせば問題は解決するわけではない。5、学習方法。実は、この項目は、共通項目である。暗記を中心としている。理解という方法ではない。日本の教育は、暗記が中心であるため当然である。

 

この項目の中での違いを列挙した。この項目で、試験の合格や会計スキルの習得に違いがあるのか。

おおきな要因としては、4の成果である。労働者には、集中して取り組む時間がたりない。前提条件としては、「暗記」という勉強形式では、この4の項目が重点である。

暗記という前提条件では、集中する時間がキーポイントとなる。ここが社会人が、簿記1級に合格できない理由である。社会人には、仕事が長く存在するため、また、休日もフルで使えない。この状態で暗記、集中力、時間という問題は変わらない。変わらないため長年このケースも変わらない。

ここでの提案は、暗記から理解と変えたらどうか。すると、集中力が低い時間である業務後の時間でも、

成果につなげることができる。では、暗記から理解に変えるにはどうすればいいのか。それは、テキストを理解用のテキストに変えればよい。これだけである。しかしひとつ問題がある。理解用のテキストをどう見つければいいのか。

ここでケース分析はおわる。テキストは、別の記事で紹介する。

 

抽象的な分析

一般的な分析として抽象的な分析を行おう。
前提条件とコストで説明できる

 

前提条件

前提条件は、二つある。

一つ目の条件は以下である。

現状、会計を職務に生かすレベルでの習得方法は王道が認識されていない。簿記の試験合格のために会計予備校に向かうことはあるが、実務に役立つことを教える場所がない。

二つ目は、会計スキルの習得方法を人々が教えないということだろう。職場で教えあうことは、あまりないということである。

教えた相手が成長するとライバルになるというあまり語られない現状が推測される。

 

コスト

日本の労働事情に従う労働者に適したテキストがないことだ。

コストは、社会的コストと個人のコストに分類される。

 

社会コスト

社会現状として、日本の労働事情に従う社会人に適したテキストが十分広く認識されているとはいいがたい。簿記の入門というタイトルがついた本はたくさんあるが、成果はでているであろうか。現実はどうか。これを解決するために社会が払うコストが社会コストである。しかし、短期的に解決するとは思えない。義務教育でない科目に社会がコストをかける文化は日本にない。

 

個人コスト

個人の現状では、ケースのような分析が重要である。個人がコストを払うという観点から分析したい。

会計スキル習得に関して、個人がコストが大きい。短期的、長期的なコストとして分析したい。これらは、会計スキルの身につきにくいというマイナス要因である。

短期的なデメリットとしては、コストが高い。どのようなコストか。それは、学ぶ方法というコストだ。どの教科書を使い、どれだけ時間をかければ求める実力になるかわからない。さらに、長期的なデメリットがある。途中で挫折してしまう。適当な教科書を探しても実力がつくまでの間に挫折するのだ。これがケースの端的な説明となる、簿記二級までは、合格できるが簿記一級はとても理解できないというよくある事実である。